電子マネーとはICカードやスマートフォンでつかえる電子データ化されたお金のこと

電子マネーとは、ICカードやスマートフォンでつかえる電子データ化されたお金のことです。
SuicaやWAONなどの交通系・流通系電子マネーのほか、iDのようなクレジットカード系電子マネー、d払いを代表としたQRコード系電子マネーなど、さまざまな種類があります。

電子マネーの多くは、事前に現金をチャージしてつかう「前払い（プリペイド型）」ですが、クレジットカードと連携した「後払い（ポストペイ型）」や、銀行口座から即時に引き落とす「即時払い（デビット型）」も存在します。

非接触でスムーズに決済できる利便性や、ポイントがたまりやすいことから、幅広い年代に利用が広がっており、導入する店舗にとっても多くのメリットがある決済手段です。

電子マネーとクレジットカードは何が違う？

電子マネーとクレジットカードの大きな違いは、下記のとおり、事前審査や利用登録、支払方法にあります。それぞれの特徴について、詳しく解説します。

電子マネーの特徴

電子マネーは、事前審査が不要で誰でもすぐにつかえる手軽さに加え、事前に現金をチャージする方法や、クレジットカードと連携して支払う方法など、複数の利用スタイルに対応しています。
スマートフォンやICカードをかざすだけで決済でき、スピーディーかつ非接触で利用できる点が大きな魅力です。
さらに、クレジットカードと連携させることで、ポイントの二重どり・三重どりが可能なケースもあります。

クレジットカードの特徴

クレジットカードは、後払い方式の決済手段で、利用した金額は月ごとにまとめて請求されます。事前に現金をチャージする必要がなく、1回あたりの利用金額も比較的高額なため、日常のお買物から高額な支払いまで幅広く対応できるのが特徴です。

また、利用額に応じてポイントがたまり、クレジットカードによっては用途に応じてポイント還元率がアップする場合もあります。
ただし、利用には所定の審査があり、誰でもすぐにつかえるわけではありません。

電子マネーは少額なお買物やスピーディーな支払いに便利で、クレジットカードは高額なお買物やポイント・特典を重視する場面に適しています。それぞれの特徴に応じてつかいわけましょう。

電子マネーの支払方法は全部で3種類

電子マネーの支払方法は3種類あります。下記の支払方法から自分に合った方法を選択できます。

＜電子マネーの支払方法＞

• 前払い（プリペイド型）
• 即時払い（デビット型）
• 後払い（ポストペイ型）

事前チャージが必要な前払い（プリペイド型）

前払い（プリペイド型）とは、銀行口座やATMなどから事前にチャージしてつかう方法です。
チャージした金額の範囲内でしか利用できないため、つかいすぎを防ぎやすく、管理しやすいのが特徴です。

口座から直接引き落とされる即時払い（デビット型）

即時払い（デビット型）とは、支払時に利用金額が即時に銀行口座から引き落とされる支払方法です。
事前にチャージする必要がなく、口座残高の範囲内でのみ利用できます。そのため、つかいすぎの心配が少なく、利便性の高い支払方法といえます。

クレジットカードと連携できる後払い（ポストペイ型）

後払い（ポストペイ型）とは、クレジットカードや携帯会社と連携して後払いで決済を行う方法です。
あらかじめチャージする必要がないため便利ですが、つかいすぎに注意が必要です。
一方で、クレジットカードの利用ポイントがたまりやすいというメリットがあり、ポイント還元を重視する人に適しています。

代表的な4種類の電子マネーの特徴

電子マネーの種類は数多くあり、それぞれ特徴が異なります。ここでは、電子マネーの代表的な4つの種類とその特徴をご紹介します。

■電子マネーの種類と特徴

電子マネーの種類	特徴	具体例
交通系電子マネー	・日本各地の鉄道会社などが発行する電子マネー ・鉄道やバスの乗車のほか、自動販売機やコンビニなど利用できる場所が多い	Suica PASMO
流通系電子マネー	・流通系の会社が発行する電子マネー ・系列の店舗で利用するとさまざまな特典がある	WAON nanaco
クレジットカード系電子マネー	・クレジットカードに紐付けて決済する電子マネー ・電子マネーとクレジットカードのつかいわけができ、幅広く利用できる	iD
QRコード系電子マネー	・QRコードを提示、または読み取って決済する電子マネー ・独自キャンペーンなどによるポイント還元率が高く、個人間送金の機能があるサービスもある	d払い

交通系電子マネー

交通系電子マネーは、SuicaやPASMOといった日本各地の鉄道会社などが発行している電子マネーで、電車やバスでの利用を目的として誕生しました。
交通機関をスムーズに乗り降りできるほか、駅構内の店舗や自動販売機、スーパー、コンビニエンスストア、飲食店などでも利用できることが多く、日常的に利用しやすい電子マネーといえるでしょう。

流通系電子マネー

流通系電子マネーは、WAONやnanacoなど、流通系の会社が独自で発行している電子マネーのことです。
主にスーパーやコンビニエンスストア、ECサイトなど、自社またはグループ内の店舗での利用を前提としており、ポイント還元などの独自の特典が設けられていることも多いのが特徴です。

クレジットカード系電子マネー

クレジットカード系電子マネーとは、クレジットカードやデビットカードに紐付けて決済する電子マネーです。
クレジットカードがつかえない場面では電子マネーとして、電子マネーがつかえない場面ではクレジットカードとして支払えるなど、利用シーンの幅広さが魅力です。
クレジットカードに電子マネー機能が搭載されている一体型もありますが、必ずしもクレジットカード会社が運営しているとは限りません。
たとえば、ドコモが提供する「iD」も、クレジットカードと連携してつかうクレジットカード系電子マネーの一種です。

iDについては、下記のページをご覧ください。

かざしてお支払い「iD」

QRコード系電子マネー

QRコード系電子マネーとは、スマートフォンに表示されるQRコードを提示、または店舗が掲示するQRコードを読み取ることで支払いができる電子マネーです。代表的なものに、d払いが挙げられます。

QRコード系電子マネーを使用するには、あらかじめスマートフォンに決済アプリをダウンロードし、銀行口座やクレジットカードの登録、または現金でのチャージ設定を行っておく必要があります。
QRコード決済会社がそれぞれ独自のキャンペーンを開催しており、高いポイント還元を受けられることも多いでしょう。また、個人間送金の機能があるサービスもあります。

個人間送金については、下記の記事をご覧ください。

スマホによる個人間送金とは？方法（アプリなど）やメリットを解説

• キャッシュレス
• スマホ決済

電子マネーを利用するメリット

なぜここまで電子マネーが普及しているのでしょうか。その理由は、お客さまに下記のようなメリットがあるからです。

＜電子マネーを利用するメリット＞

• 会計のスピードが速い
• 利用できる店舗が多い
• 現金に触れなくて済むため衛生的

会計のスピードが速い

電子マネーは、ICカードやスマートフォンを決済端末にかざしたり、スマートフォンの画面を見せたりするだけで支払いが完了するため、レジでの待ち時間が短く、スムーズにお買物ができます。
小銭を探す手間もなく、急いでいるときや混雑している店舗でもストレスなく会計を済ませられるのが大きな魅力です。

利用できる店舗が多い

電子マネーは、利用できる店舗が多いこともお客さまにとって大きなメリットです。
日本銀行の「決済動向」によると、2022年に707万台だった電子マネーの端末台数が、2025年2月では931万台にまで増加しています。
キャッシュレス推進の流れにより利用できる店舗が増えたため、電子マネーの利便性が高くなりました。

一部の店舗では電子マネーが利用できないこともありますが、コンビニエンスストアやドラッグストアなどの多くの店舗では、電子マネーが利用できるようになっています。

現金に触れなくて済むため衛生的

電子マネーは、非接触で決済が行えることもメリットのひとつです。決済端末にかざしたり、スマートフォンの画面を見せたりするだけで決済が完了するため、現金に触れることなく衛生的に決済が行えます。

電子マネーを利用するデメリット

電子マネーは便利な決済手段ですが、利用する上でいくつかのデメリットも存在します。詳しく見ていきましょう。

事前のチャージが必要

電子マネーのデメリットは、事前にチャージが必要なことです。 特に、前払い（プリペイド型）では、チャージ残高が不足していると支払いができず、急いでいるときには不便に感じることもあるでしょう。
また、一度チャージしたお金は原則として現金に戻せないことが多く、少額の残高がつかいきれずに残ってしまうこともあります。

このような点から、現金に比べて自由度が低いと感じる人もいるかもしれません。電子マネーを利用する際は、チャージ方法や払い戻し可否を確認しておくことが大切です。

利用できる場所が限られる

電子マネーのデメリットとして、利用できる場所が限られている点が挙げられます。
主要なコンビニエンスストアやチェーン店ではつかえることが多いものの、中小規模の店舗や個人経営の店舗などでは対応していない場合もあります。

また、同じ電子マネーでも、サービスごとに利用可能な店舗が異なるため、利用したい場所で必ずしもつかえるとは限りません。

電子マネーを導入するメリット

電子マネー決済の導入は、お客さまだけではなく、店舗にとってもさまざまなメリットがあります。
店舗が電子マネーを導入するメリットは、下記のとおりです。

会計時の業務効率化につながる

店舗が電子マネー決済を導入するメリットのひとつは、会計時の業務効率化につながることです。
電子マネー決済を導入することで、現金管理の手間や、受け渡しに伴うミスが軽減されるだけではなく、会計にかかる時間が短縮されてレジの混雑緩和につながります。
会計時の業務効率化は、特に小規模な店舗にとって大きなメリットといえるでしょう。

販売機会の損失を防げる

電子マネー決済を導入することで、キャッシュレス決済をよく利用する顧客が他店舗に流れてしまうといった販売機会の損失を防ぐことができます。
2021年に実施された経済産業省の調査によると、「キャッシュレス決済利用者のうち4割強は、キャッシュレス決済に対応していない店舗の利用を避ける」というデータもあります。
特に電子マネーは、少額決済によく利用されるため、日用品や食材を扱う店舗のほか、カフェやランチ営業を行っている飲食店などに向いているといえるでしょう。

電子マネーを導入するデメリット

メリットが多い電子マネーですが、導入する際にデメリットとなるのがコストです。
まず、専用の決済端末を購入またはレンタルするための初期費用が発生します。導入後も、月額利用料や通信費といったランニングコストがかかります。
また、電子マネーによる決済では、決済サービスごとに決済手数料が発生するため、現金決済と比べると利益率が下がる可能性もあることに注意が必要です。
そのほか、スタッフに対して決済端末の操作方法やトラブル時の対応について教育を行う必要があり、導入初期には業務の負担が増えることもあるかもしれません。

このように、電子マネーの導入には利便性だけでなく、コストや運用面での課題もあることを理解する必要があります。

電子マネーの導入ならd払いがおすすめ

電子マネー決済は、業務効率化や客単価の向上、販売機会の損失防止など、店舗にさまざまなメリットがあります。
一方で、導入コストが気になる店舗も少なくありません。費用を抑えながらキャッシュレス決済をはじめたい店舗には、導入コストが低く、運用も手軽なQRコード系電子マネーを選択するのもひとつの方法です。
QRコード系電子マネーの場合、店舗に設置したQRコードをお客さまのスマートフォンで読み取る「ユーザースキャン方式」を選べば、決済端末などの初期費用は不要です。

QRコード系電子マネーの導入を検討するなら、ドコモのd払いがおすすめです。
d払いなら1億人以上のdポイントクラブ会員に店舗の存在をアピールでき、集客・売上アップが見込めます。
さらに、ドコモが提供している「スーパー販促プログラム」をつかえば、d払いの加盟店向けに集客や分析、利用単価アップといった施策ができるようになります。

電子マネー決済を新たに導入する際には、ぜひドコモのd払いをご検討ください。

d払い導入事例については、下記のページをご覧ください。

※QRコードは、株式会社デンソーウェーブの登録商標です。

※Suicaは、東日本旅客鉄道株式会社の登録商標です。

※PASMOは、株式会社パスモの登録商標です。

※WAONは、イオン株式会社の登録商標です。

※nanacoは、株式会社セブン・カードサービスの登録商標です。

※iDは、株式会社NTTドコモの登録商標です。